日本語教師に資格は必要？必要な人・いらない人を制度で整理

日本の小学校や中学校の先生は資格が必須です。

そのため、「日本語教師も同じように、資格がないとできない仕事なのでは？」と感じる人も多いかもしれません。

日本語教師について調べ始めると、こんな疑問が浮かんでくるのではないでしょうか。

日本語教師の資格については、少し整理が必要です。

働く場所や関わる制度によって、資格が必要になる場合と、そうでない場合があり、情報も分かれています。

近年は国家資格もできたことで、少し分かりにくくなっているのが実情です。

そこでこの記事では、日本語教師に資格が必要になるケースと、そうではないケースを整理します。

読み終わるころには、資格について整理ができ、次に読むべき記事が見えてくるはずです。

日本語教師は資格が必須の仕事ではない

結論から言うと、日本語教師は、資格がなければ働けない仕事ではありません。

医師や小中学校の先生のように、法律で資格が必須と定められた「独占業務」ではないためです。

ただし、「資格が必須ではない＝何も準備せずに働けた」という意味ではありません。

これまでは、大学や養成講座で日本語教育を学んだり、日本語教育能力検定試験に取り組んだりしたうえで現場に立つ人が多く見られました。

また、これらを採用条件にしている就職先も多く、結果として、日本語教育について学んだ人が働いているケースが多いのが実情です。

資格ができた今、無資格で働ける場面は別記事で整理しています。

「無資格でも働けるのか？」の記事へ

日本語教師に国家資格が必要になるケースもある

2024年に、日本語教師に関する国家資格「登録日本語教員」が新しくできました。

登録日本語教員は、国が行う試験「日本語教員試験」に合格して取る資格です。

とはいえ、この資格は「日本語教師なら、必ず取らなければならない」というものではありません。

国が関わる日本語教育の場（認定機関）で働く場合には、登録日本語教員の資格が必要です。

また、条件によっては、試験の一部が免除される仕組みもあります。

資格を取るまでの流れや、免除制度（経過措置）については、次の記事で詳しく説明しています。

「登録日本語教員になるまでの流れ」
「経過措置（Cルート）」の記事へ導線

日本語教師の資格は「どこで働くか」で考える

日本語教師に資格が必要かどうかは、「どんな場所で働くか」で考えると整理しやすくなります。

日本語教師の現場は、大きく分けると次の2つです。

• 国に認められた日本語学校などが関わる現場（認定機関）
• それ以外の学校や働き方

どちらも学校ですが、決まりごとや基準は同じではありません。

これを図で整理すると、次のようになります。

国に認められた学校が関わる場所では、あらかじめ決められたルールに沿って日本語教育が行われます。

そのため、このような場所では、登録日本語教員の資格が必要になります。

一方で、そうした学校が関わらない働き方では、資格が必ず必要になるわけではありませんが、これまでの学習や経験が見られることもあります。

このように、日本語教師の資格は、「持っているかどうか」だけでなく、「どこで働くか」とあわせて考えることが大切です。

認定機関がどういうところなのか、もう少し具体的に知りたい場合は、日本語教師の働き方をまとめた記事も参考にしてみてください。

👉判断がつかない人は「日本語教師の働き方」の記事へ導線

日本語教師の資格について迷ったら次に読む記事

日本語教師の資格については、気になっているポイントごとに確認すると整理しやすくなります。

• 自分がどの働き方に当てはまるか分からない
  　→ 日本語教師の働き方

• 登録日本語教員とはどんな資格か知りたい
  　→ 登録日本語教員とは

• 資格を取るまでの流れを知りたい
  　→ 登録日本語教員になるまでの流れ

• 試験の免除制度（経過措置）を知りたい
  　→ 経過措置（Cルート）について

• 無資格でも働けるのか知りたい
  　→ 無資格でも働けるのか

「日本語教師に資格は必要か」のまとめ

この記事のポイントを整理すると、次のとおりです。

日本語教師の資格については、「必要か、不要か」を今すぐ決める必要はありません。

まずは、気になったポイントから一つずつ確認していくことで、自分に合った考え方や次に取るべき行動が、少しずつ見えてくるはず。

そのうえで、自分にとって資格が必要かどうかを、段階的に考えていくことが大切です。